フィリップス曲線まとめ｜インフレ率と失業率のトレードオフ・スタグフレーション | 中小企業診断士1次試験経済学・経済政策

「景気が良くなるとインフレになる」という話は聞いたことがありましたが、その裏には「失業率が下がるとインフレ率が上がる」というトレードオフが隠れていました。フィリップス曲線を学んでそれが見えてきたのですが、1970年代の石油危機ではこの関係が崩れ、「インフレなのに失業率も高い」スタグフレーションが起きました。今回はその仕組みを整理してみます。

フィリップス曲線の基本：インフレ率と失業率の負の相関

1958年にA.W.フィリップスが発見したこの曲線は、「失業率が低い（景気が良い）ときにインフレ率が高い」という傾向を示します。政府は「低失業か低インフレか」を選ぶしかないという政策上のジレンマを描いています。

インフレ率

物価上昇率。景気過熱時に上昇する傾向

失業率

景気が良いと求人増→失業率低下

自然失業率

摩擦的・構造的失業のみの長期均衡失業率

景気拡大期（曲線の左上）

総需要↑ → 雇用↑失業率↓

賃金↑ → コスト↑ → 価格↑インフレ率↑

バブル期の日本（1988〜90年）がこの状態。完全雇用に近く、物価上昇が加速していた。

景気後退期（曲線の右下）

総需要↓ → 解雇↑失業率↑

需要不足 → 価格競争インフレ率↓

リーマンショック後（2009年）の各国。急激な失業増と低インフレ・デフレ傾向が同時に進んだ。

短期と長期のフィリップス曲線

短期と長期では、フィリップス曲線の形が大きく異なります。マネタリストのフリードマンとフェルプスは「長期的にはトレードオフは存在しない」と主張しました。

期間	曲線の形状	政策の有効性	ポイント
短期	右下がりの曲線	有効（トレードオフ存在）	期待インフレ率が固定されている間は政策効果あり
長期	垂直線（自然失業率 u* で）	無効（トレードオフなし）	期待が完全に調整されると失業率は u* に戻る

なぜ長期は垂直になるのか？
政府が失業を減らすために拡張的な財政・金融政策を行うと、短期的には失業率が下がります。しかし時間が経つと、人々は「インフレが続く」と予測するようになり、賃金交渉でインフレ分を織り込みます（期待インフレ率の上昇）。その結果、実質賃金は元に戻り、失業率も自然失業率 u* に戻ります。政策効果は一時的で、残るのはインフレだけ——これが長期垂直フィリップス曲線の意味です。

スタグフレーション：トレードオフが崩れた時代

1970年代の石油危機は、「インフレ率と失業率は反比例する」というフィリップス曲線の常識を覆しました。高インフレと高失業が同時に起きる「スタグフレーション」の到来です。

1973年

第一次石油危機（オイルショック）

OPECが原油価格を約4倍に引き上げ。エネルギーコスト急騰 → 企業の生産コスト上昇 → 物価上昇（インフレ）と同時に生産量縮小・失業増。

1973〜75年

先進国でスタグフレーション発生

米国のインフレ率は11%超、失業率も8%超に同時上昇。フィリップス曲線が「右上にシフト」する現象として説明される。

学術的影響

ケインズ政策への批判が高まる

スタグフレーションはケインズ経済学の「需要管理政策で景気をコントロールできる」という考え方に疑問を投げかけた。マネタリズム（フリードマン）や合理的期待形成（ルーカス）が台頭。

スタグフレーションのメカニズム
通常のフィリップス曲線は「需要ショック」（総需要の増減）を想定しています。しかし石油危機は「供給ショック」——コスト上昇によって総供給曲線が左にシフトする現象です。これにより、物価上昇（インフレ）と生産縮小（失業増）が同時に発生し、フィリップス曲線が右上方向へシフトします。

フィリップス曲線で印象的だったのは、「短期と長期では経済の見え方がまったく違う」という点です。短期は「政策で失業を減らせる」のに、長期は「結局インフレが残るだけ」になってしまう。人々の期待が変化することで、同じ政策でも効果が消えていく——経済は単純な方程式では動かないという奥深さを感じます。

Uのメモ

MEMO

・フィリップス曲線：横軸=失業率u、縦軸=インフレ率π、右下がり（負の相関）。
・短期フィリップス曲線：右下がり → 低失業か低インフレかのトレードオフが存在。
・長期フィリップス曲線：自然失業率 u* で垂直 → 長期的にはインフレと失業はトレードオフなし。
・期待インフレ率が上がると → 短期フィリップス曲線が右上にシフト。
・スタグフレーション = 高インフレ + 高失業の同時発生。供給ショック（石油危機）が原因。
・自然失業率 u*：摩擦的失業（転職中）＋構造的失業（スキルミスマッチ）のみ残る状態。