U労働市場の問題、実は過去問でよく問われるのに「なんとなく」で解いていることが多いと気づきました。労働需要曲線がなぜ右下がりになるのか、最低賃金が上がると雇用はどう変わるのか。図を使って一緒に整理してみます。
なぜ「労働市場」が試験に出るのか
「政府が最低賃金を引き上げたら、雇用はどうなるか？」
→ 労働市場の図を使えば30秒で答えられます
経済学の試験では、労働市場の均衡・最低賃金の効果・失業の種類が頻出です。「なんとなく雇用が減る気がする」という感覚を、図解でしっかり根拠として説明できるようにしておくことが大切です。
労働需要曲線と労働供給曲線の基本
| 項目 | 労働需要（企業側） | 労働供給（家計側） |
|---|---|---|
| 曲線の形状 | 右下がり | 右上がり（高賃金では後方屈曲） |
| 縦軸 | 実質賃金（w/P） | |
| 横軸 | 労働量（L） | |
| 均衡点 | 需要曲線と供給曲線の交点 | |
| シフト要因（需要） | 技術革新・財の価格上昇→右シフト | — |
| シフト要因（供給） | — | 人口増加・非賃金所得減少→右シフト |
労働市場の均衡と「均衡賃金」の意味
需要曲線と供給曲線の交点が「均衡賃金」と「均衡雇用量」を決めます。この点では、企業が雇いたい労働量と家計が働きたい労働量が一致しており、非自発的失業はゼロになります。
均衡賃金より高い賃金 → 労働供給 > 労働需要 → 非自発的失業が発生
均衡賃金より低い賃金 → 労働需要 > 労働供給 → 労働不足（人手不足）
最低賃金制度の効果を図で考える
最低賃金（法定下限）が均衡賃金より高く設定されると、どうなるでしょうか。これが試験でよく問われるシナリオです。
U「最低賃金を上げると失業が増える」という結論は、教科書的な完全競争モデルの話です。現実には企業の買い手独占力（モノプソニー）が働いている場合、最低賃金が雇用を増やすこともあります。試験では「完全競争モデルではどうなるか」を問われることがほとんどですが、頭の片隅に置いておくと面白いと思います。
失業の3種類：構造・摩擦・循環的失業
| 失業の種類 | 原因 | 政策対応 | 自発的か |
|---|---|---|---|
| 構造的失業 | 産業構造変化・スキルミスマッチ | 職業訓練・教育投資 | 非自発的 |
| 摩擦的失業 | 求職活動中の一時的な失業 | 職業情報の充実・ハローワーク | 自発的 |
| 循環的失業 | 景気後退・総需要不足 | 財政・金融政策で需要刺激 | 非自発的 |
身近な場面で考える：アルバイトの時給が上がるとき
最低賃金の引き上げを、身近なカフェのアルバイトで考えてみます。
「働きたい人」は増えるのに「雇いたい枠」は減る。その差が非自発的失業として現れます。これが労働市場の図で一目でわかる最低賃金の経済学です。
実質賃金と名目賃金の違い
例：名目賃金が5%上がっても、物価が6%上がれば実質賃金は下がる。
労働需要・供給の分析では実質賃金（w/P）を縦軸にとる。
試験では「実質賃金が低下すると雇用量はどう変わるか」のような問題が出る。
過去問で確認しておきたいポイント
- 最低賃金が均衡賃金より高いとき、非自発的失業が発生する（完全競争モデル）
- 労働需要曲線は限界生産物価値（VMP = P × MPL）曲線に対応する
- 構造的・摩擦的失業の合計が「自然失業率」を構成する
- 循環的失業は景気回復（総需要拡大政策）で対処できるが、構造的失業は政策が異なる
- 労働供給曲線は高賃金領域で「後方屈曲」することがある（余暇が正常財の場合）
Uのメモ
個人的に混乱しやすかったのは「実質賃金と名目賃金」の違いです。マクロの問題では必ず「実質ベースで考える」ことを意識するようにしています。また、失業の3種類は「循環的失業だけ財政・金融政策で対処できる」という点で政策論と直結しているので、セットで覚えると応用が利きます。
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